ノウハウ

ドローンでよくあるトラブルとは!?

現状の日本でドローンが飛ばしづらいと言われている理由は、少なからずトラブルや事故が起きており、それに合わせて規制が設定されるためです。
 
ドローンは仕事からエンタメまで様々な可能性を秘めていますが、使用方法を間違うとトラブルや事故を招きます。

今回は想定されやすいトラブルや、飛行前に抑えたい許可関係をご紹介していきます。

トラブル原因:周辺環境について

ドローンの弱点は目に見えない物の場合が多く、パイロットが常に気を配っておかないと予想外の動きを見せることがありますので注意です。
 
①電波混線
一言で電波と言っても主な原因は「電線」と「ドローン同士」の2パターンです。
 
電線は見た目も細いので接近しすぎないように注意しましょう。

また微弱ながら電磁波を発していますので、映像が乱れる、操作がカクつくなど飛行になんらかの影響を及ぼす場合があります。

昨今販売されているドローンには自動帰還機能が搭載されていますが、あくまで紐付けされた機材同士の接続が切れた際に作動するものですので外部からの影響だとうまく作動しない可能性がありますので、少しでも違和感を感じたらすぐに飛行を中止しましょう。
 
ドローン同士はメーカーにもよりますが混線の可能性は低めになっています。

例えばDJI製品では同じ電波帯(2.4GHz)でも、近くで同じ電波を検知した際に自動で影響がないチャンネルに切り替える機能がついています。

ですが、こちらはあくまでDJI製品特有の機能ですので他メーカーと近くで飛行させた場合、互いに影響しあって電線同様映像が乱れたり挙動が不安定になる場合がありますので出来るだけ近くでの飛行は避けましょう。

 
②熱暴走
次に気をつけるのは熱暴走です。

現状機体の多くは0℃〜40℃の環境下での飛行が推奨されています。

熱をもつ原因はCPUやモーターの動作によるもので、我々のスマホが熱を持つ原因と同様です。

さらに気温の影響も加わると夏場は機体温度が50℃近くに達することもあります。

激しく暴走することは少ないですが、機体の動作が遅れる、映像に乱れが生じるなど、電波同様飛行に支障をきたす可能性があります。
 
異常な高温を検知した際はアプリ画面上にも表示されますので、確認した際は速やかに飛行を中断しましょう。
③騒音
ドローンを飛行させる際、プロペラの風切り音は切っても切れない関係となります。

我々にとっては何気ない音だとしても、飛行環境によっては近隣の方々に迷惑をかけてしまうこともありますので、必ず事前に了承を得るよう心がけましょう。

住宅街、建物の間が狭い場所、屋内は特に注意です。
 
さらに整備不良でプロペラが歪んでいる、欠けている場合は音が正常なものではなくなり、挙動も不安定になりますので、日常点検を欠かさずにお願いします。
 

④風
風は現場の地形・周辺の建物・時間帯にもよりますが、常に風速計を用意し5m/sを超えるまたは5m/sに近くなった場合はすぐに飛行を中断・中止の判断をしましょう。
 
現状の機体は10m/s近くまで耐えるものも増えてはいますが、実際は5m/s付近でのホバリングが精一杯です。

強風の中飛行を続けると追い風となり想定外の速度に達して制御できずに接触事故や予定外の敷地に侵入してしまい民法が絡んだトラブルに発展する可能性があります。

 
⑤整備不良
最後に整備不良です。

日常点検として行える項目は少なめではあるものの、忘れてしまうと正常な飛行を行えずに事故やトラブルの原因となります。

日常点検できる代表的なものは以下の通りです。

・プロペラの欠け、変形
 →予備にすぐ交換

・モーターの挙動確認、掃除
 →少し回して引っかかりがないか、内部に誇りや砂が溜まっていないか確認

・カメラの確認、掃除
 →レンズにキズがついていないか、指紋や水垢がついていないか確認

バッテリーの異常やモーターが動かなくなった際は自身で修理せず、メーカーに依頼しましょう。
次からは、判断が難しい許可関係のトラブルの一例をご紹介します。

トラブル原因:許可関係について

①土地所有者・近隣住民
まずは一軒家・マンション・店舗の土地所有者にその現場で飛ばしてもいいか確認を行いましょう。

ほとんどの場合、所有者がクライアントとなることが多いため、打ち合わせや許可がしやすくなります。

注意すべきなのが近隣住民の理解です。

ドローンはその特性上、音を発したりカメラを向けるのが仕事となります。

そのため、飛んでいるだけで不審に思い通報されてしまう、という事例も少なくありません。

住宅街や集合住宅に関わらず、必ずインターホンでの声かけやチラシを使った周知をお願いします。
 

②道路使用許可
点検や空撮等、用途はそれぞれですが道路上で飛行を行う際は道路使用許可が必要な場合があります。

許可が必要可否はその道路を管轄する警察署により扱いが異なるため、少しでも飛行ルートが道路上にかかる際は必ず警察署に連絡・相談を行い指示に従うようにしましょう。
 
以前、都内で朝6時から飛行を行いたい旨を相談した際、早朝であろうと車・人通りが多いため許可取得を指示されました。

また、地方の住宅街でも同じく道路上で飛行する説明をしたところ、「その住所は時間帯関係なく車も人も少ないので日時と場所だけ教えてもらえれば大丈夫です」との返答をいただいた例もあります。

警察もドローンに関する許可関係はまだ確立されていない部分もありますので確認を怠らないようお願いします。

 
③社内規約
こちらは仕事で使用する際に限られますが、クライアントの敷地内で飛行させる際に先方の社内規約でドローンの飛行が制限されていないか確認しましょう。
 
工業地帯の石油プラント等では、ドローンの接触・墜落ひとつで大事故につながる可能性があるため、社内会議でその飛行の安全性や機体の性能の説明を求められる場合があります。
 
国交省への包括申請で1人のパイロットとして国から許可を得ていたとしても、社内会議や審査で通らなかった場合飛行が行えなくなります。
 
打ち合わせが順調に進んでいたとしても、最後に必ず担当者に社内規約の存在を確認しましょう。


以上、今回はトラブルや事故の原因となる項目の一例をご紹介しました。
当たり前のことだったり思いつくのが難しい項目が出てきたりはしますが、これからより厳しくなるドローン事情について必ず必要になることですので、常に気をつけましょう。
 
許可の取り方や飛行場所の見つけ方は以前にも記事にしていますので、ぜひそちらも併せてご覧ください!

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