ドローンスクール東京【お台場本校・新宿・渋谷・横浜】｜国家資格（免許）取得支援から点検業務まで

ドローンで仕事を探したり、国交省への申請を行う際に求められるのが「飛行時間」です。

自分で飛ばしている際にはざっくりと把握できるものですが、いざ計測してみると意外と覚えていないものです。

今回は自分の飛行時間を計測・把握する方法をご紹介していきます。

まずは代表的なDJI機種用のアプリです。

機種は多く販売していますが、「DJI  GO4」「DJI Fly」「DJI Pilot」の3つで展開されています。

それぞれ画面レイアウトや使用機種は異なりますが、飛行時間を自動記録する機能は共通です。

アプリ起動後、「プロフィール画面」で「飛行時間・飛行距離・飛行回数」をざっくりと表示します。

飛行時間だけを調べるのであればここだけでも十分です。

しかしDJIアプリが記録しているのは時間だけでなく、「飛行日時」やGPSを利用した「飛行場所」、なんと「操作スティックの動き」まで記録されています。

経験値として時間の確認だけでなく、自分の操作にどんな癖があるのかわかり技術向上にもつなげられます。

ここまで詳細な記録を求められる場は現状少ないですが、法改正にあたって国交省の申請や各市町村への許可取りの際に必要となる可能性があります。
 

マイクロドローンやレース用ドローンなど、アプリを使用しない機体の飛行時間は地道にメモを取りましょう。

とても難易度が高い機体なので飛行中に時計を見る余裕はありません。

目安としてはバッテリー1個の飛行時間を把握し、練習中何個分飛ばしたのか数えましょう。

他にも飛行時間用ではありませんがプロポにタイマーがついていることもありますのでスタート同時に回しておくのも手です。

計測方法に決まりはありませんので、無理のない方法で記録をとってみましょう。

では、先に確認方法を紹介してきましたが、飛行時間が具体的にどこで求められるのか例をいくつか挙げて行きます。
 
１．包括申請に使用

必ず求められるのは国交省航空局への包括申請です。

「日本全国・1年間」というまとまった場所と期間を取得できる便利な申請ですが、この許可が出る条件として「10時間の飛行経験」が必要となります。

例えばスクールに通って資格を取得する際、ドローン操縦士協会（DPA）では回転翼3級発行自体に10時間の飛行経験が必須となり、インストラクターがしっかり資格管理団体へ報告するため飛行時間が不足して許可が降りない、ということはありません。

しかし、無資格だからといって申請自体が行えないということはなく、「許可の出やすさに影響がある」という言い方になります。

あくまで一例ですが、「人口集中地区」での飛行申請を提出した際、リスクを伴う飛行方法になりますので有資格者は経験者としての証明を持っていることになり、早ければ1週間程度で許可が出ます。

対して無資格の場合はそもそも10時間の証明がなく、ドローンの経験自体があるかどうかもわかりませんので審査が慎重になり許可取得まで長期間かかる、または修正・取りけしとなる可能性もあります。
 
2022年度からの免許制となりスクールに通う機会も増えますので10時間の飛行経験は取得しやすくなると予想されます。


２．ビジネスの際に求められる機会も増加

仕事を受ける際、法的に決まりはありませんが飛行時間が求められる可能性があります。

ドローンの代表的な業種は「点検」「空撮」ですが、それぞれ求められるのは「正確さ・慎重さ」と「滑らかさ・応用力」です。

どの項目も操作自体を覚えることは簡単ですが力加減や機体の微妙な変化は経験しないとわからない感覚ですので長時間経験しているパイロットが求められます。
 
目にする機会が増えてきたドローンですが、その有名さに対してまだまだパイロットが足りていないのが現状です。

オンリーワンの技能を身につけて仕事の幅を広げるチャンスにしてみてはいかがでしょうか？


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